太陽光発電システムの最近のブログ記事

JAPAN47 ドローンによる建築物の点検業務時のPVをお送りいたします。

弊社も昨年からの取り組みで、JAPAN47へ所属し屋根・壁のドローン診断を行っております。

https://twitter.com/TatsumiRoof

 

https://twitter.com/TatsumiRoof/status/961170150094389249

4月30日(水) 町田市より 突然自宅を訪問し、「修理しないと大変なことになる」などと不安をあおり、その場で契約を結ばせる屋根工事に関する相談が急増しています。

 

以下、町田市ホームページリンクをご覧ください。

 

https://www.city.machida.tokyo.jp/kurashi/kurashisoudan/shohi/shohi_kinkyu/yanekoji.html

ここのところの猛暑で、皆さん大変な思いをしているでしょう。わが社も、屋根屋ですのでさらに熱く、体感温度は、60度から70度以上です。

夏の屋根屋はとても大変です。

暑いと騒いでいても仕方ないですね! 次の映像をご覧になり少しは、涼しくなる感じが出来ると思い、投稿しました。

 
 
 
如何でしょうか? 少しばかりのプレゼントになりましたか?

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あぶない!! 太陽光 

 

現場写真

こんな危ない業者がいるなんて、危険だしお客さんの建物どう考えているんだ?

数売りたいだけ? 売上の為? 補助金欲しさ?

実名、場所等は控えますが、話の内容はそのままで、写真は実際の現場で撮った写真で色彩を替え拡大をしています。

 

 

先日、太陽光発電システムの設置工事の依頼を受け、

 

事前に設置図面・案内図・足場の有無を確認し設置当日を迎えました。

 

その日、私は事務所で仕事をしており 

 

朝、早々から現場の職人さんより電話が掛かってきました。

 

 

現場:「この現場本当に、太陽光をつけるのですか?」・・・??

 

私:どうしてと聴く

 

現場:「屋根に穴が空いていて雨漏りますよ」

 

しかも「屋根の状況を横から見ると波を打っていますが・・・」

 

私:「エェ~ッ本当に」とりあえず元請けに連絡するから待ってて

 

それと現場の写真をメールで送ってちょうだいとお願いしました。

 

 

私:即行電話を元請けに現場の状況を説明すると

 

元請け:事前調査をしたのでそのまま施工をしてください。との何とも軽い回答がもどってきました。

 

私:雨漏りやトラブル後々出ますよと伝えると

 

元請け:その後雨漏りやトラブルが出た場合弊社で見るから作業を進めてほしいとキッパリ。

 

私:その時点で、そうとも言っているしそれであればを現場進めさせようと

 

その場で判断をし、現場にその事を伝え作業を進めるよう指示をした。

 

ただ、現場からの写真は今だ確認が出来て無く、三度、現場に催促し1時間ほど経ってやっと

 

現場の写真をチェックする事ができた。(現場の対応が遅いのでは無く、メール送信に時間が掛っていたそうです)

 

その写真を見ると確かに

 

コーキングで補修した20センチ程の穴の写真と、

 

屋根材が波打っている写真。

 

 

私:代表へその事について相談し、現場に直ぐ連絡をとり作業を中止させました。   

 

 

 

そろそろ、電気料金が上がるようですが、電気料金のシュミレーションをして、どの程度値上げになるのか確認してみては?

東京電力

 

 
 
全くやりきれません、自分たちの不始末を我々に押しつけるのは、いかがなもの?

 

〝光害〟クレーム防止へ

 

住宅用太陽光発電システムの急激な普及に伴い顕在化してきた問題は、「屋根」を知らない作業者による施工不備だけではない。

モジュールの上に積もった雪の落雪による雪害や、モジュールの裏側に入り込んだスズメやハトによる巣作り、フンなどの鳥害とともに、住宅会社らの関心が高いのが、太陽光がモジュールに反射して起こるトラブル、いわゆる〝光害〟だ。

 

太陽光発電協会によると、住宅の屋根に太陽電池モジュールを設置した場合、まれに反射光がまぶしい、あるいは反射した光で熱い、などのクレームが発生する場合がある。

協会では、モジュールへの光の入射角度が深い(垂直~50度程程度)場合は、モジュール表面のガラスの反射率は比較的小さく、反射光も弱いとしているが、それよりも入射角度が浅くなると反射率は急激に大きくなる。このため太陽からの強い光が当たると、その反射光により相当なまぶしさを感じるという。ただ。太陽光は一般的に空方向に反射され、クレームにつながる地上方向への反射光は発生しにくいと協会はアピール、その根拠の一つとして、モジュールは通常、日当たりのよい南屋根に設置されることを挙げた。

日本の住宅の屋根の角度は通常、3~6寸勾配、角度に置き換えると16~31度で、太陽の高度は、東京の場合30度~78度の範囲で大きく変化するため、地上方向には反射しないとの見方だ。

しかし、北側などにモジュールを設置した場合は太陽の位置や高度によって反射光は地上方向に向かう場合があり、これが住宅の窓に差し込むとクレームにつながる可能性もある。

協会ではモジュールを東西面や北側の屋根に設置する場合、想定される反射光の方向にトラブルにつながりそうな住宅がないことを確認するべきと注意喚起。住宅会社によっては一部商品に限り北側屋根に設置するモジュールの表面のガラスを特殊加工し、反射光の軽減対策を講じる例もある。

 

 

沖縄電力が宮古島で行っている離島向けマイクログリッドの実証事業が成果を出し始めた。発電量が不安定になりがちな太陽光発電などの再生可能エネルギーを大量に導入しても、蓄電池をうまく活用すれば電力供給系統(以下、系統)の安定化が可能なことが実際のデータで確認されたのだ。

 計算機によるシミュレーションや小規模な実験はこれまでにもあったものの、人口5万5000人規模で実際に運用している系統網において、蓄電池による系統安定化の効果が確認されたのは世界でも初めて。沖縄電力は、2013年までに蓄電池の活用法などを詰めて、同社管内のほかの離島や、海外の離島への展開を図る考えだ。

■再生可能エネルギーを大量導入

 この実証事業は、資源エネルギー庁の「離島独立型系統新エネルギー導入実証事業」の一環で進められている。電源のほとんどをディーゼル発電機に頼る離島で、低炭素化を図るために太陽光発電などの再生可能エネルギーを大量導入する際の問題点を洗い出し、解決に向けた技術を開発する。具体的には、蓄電池やEMS(エネルギー・マネジメント・システム)の導入によって、再生可能エネルギーの出力変動が系統に及ぼす影響を低コストで抑えることがメーンテーマとなる。

 宮古島には、ディーゼル発電機を中心に7万4000kWの火力発電設備、4200kWの風力発電設備が設置されていた。そこに2010年10月に4000kWのメガソーラーが加わり、稼働を開始した(図1、図2)。全体の系統規模は約5万kWなので、太陽光発電の比率は8%、風力発電も加えた再生可能エネルギーの比率は16%になる。

 火力発電および既設の風力発電設備は22kVの高圧送電系統につながっており、メガソーラーの出力についても昇圧することで22kV系統に流している。そこに、500kWのNAS(ナトリウム硫黄)電池パッケージを8台、つまり合計4000kW(=4MW)分をつなげて充放電できるようにしている(このうち1MW分はスイッチで6.6kV系統に連結)。

 

この実証研究は、次の4項目の検証に分かれている。

(1)出力変動の抑制(太陽光発電の出力変動を蓄電池で抑える機能と最適な蓄電池容量の検証)

(2)周波数変動の抑制(系統全体の周波数変動を蓄電池で抑える機能と最適な蓄電池容量の検証)

(3)スケジュール運転(気象データから太陽光発電量を予測し、蓄電池とディーゼル発電機の効率的な運用方法を得る)

(4)最適な制御方法(太陽光発電や蓄電池をつないだ状態で一般家庭や商業施設などに配電したときの電力負荷を模擬し、さまざまなパターンにおける負荷の平準化方法を検証)

 現時点までに、(1)と(2)について「技術的なめどが付いた段階」(沖縄電力研究開発部副長の渡久地政快氏)であり、(3)と(4)については2012年度に設備導入を終えてからの実験スタートになる。

 

7月に始まる太陽光など再生可能エネルギーの全量買い取り制度の詳細を議論していた

 

経済産業省の「調達価格等算定委員会」(委員長=植田和弘京都大学教授)は25日に開いた会合で、

 

電力会社による電気の買い取り価格案を議論した。

 

最終的な結論は持ち越したが、植田委員長が会合終了後に記者会見して

 

委員長案を公表。太陽光発電は1キロワット時あたり税込みで42円(出力10キロワット以上)。

 

風力は同23.1円(出力20キロワット以上)とした。

 

 

再生可能エネの買い取り価格と期間(委員長案)

種 類

価 格

期間

太 陽 光
(出力10キロワット以上)

42円

20年

風  力
(同20キロワット以上)

23.1円

20年

地  熱
(同1.5万キロワット以上)

27.3円

15年

中小水力
(1000キロワット以上
3万キロワット未満)

25.2円

20年

バイオマス
(リサイクル木材)

13.65円

20年

 

(価格は1キロワット時あたり)

 

 

同委員会は27日に次回会合を開いて再度議論し、枝野幸男経産相に買い取り価格と期間を報告する。

 

国民からの意見聴取などを経て、経産相が最終決定する。

 

 委員長案で、地熱発電は1キロワット時あたり税込みで27.3円(出力1.5万キロワット以上)、

 

中小水力は同25.2円(出力1000キロワット以上、3万キロワット未満)。

 

バイオマス(生物資源)は種類別に定め、リサイクル木材の場合で同13.65円とした。

 

 

買い取り期間は地熱発電を15年、それ以外は20年にした。

 

住宅用の太陽光発電は全量買い取り方式ではなく、

 

余った分だけを買い取る現行の「余剰電力買い取り制度」を維持する。

 

 

今回の委員長案は、事前に意見聴取した発電事業者の要望価格に大筋で沿っている。

 

発電事業者の団体である太陽光発電協会は税抜きで1キロワット時42円、

 

日本風力発電協会は同22~25円を要望していた。風力協会は「要望した範囲内に入った」と一定の評価をしている。

 

 

今回の委員長案が正式に決まれば、再生可能エネの普及には追い風となりそうだ。

 

 

半面、一般家庭や企業などの電気料金の負担は増える可能性がある。

 

電力会社は電気の買い取りにかかった費用を、電気料金に上乗せする形で

 

一般利用者から回収することができるためだ。買い取り価格は年度ごとに政府が見直すことになっており、

 

家計の負担などに配慮したきめ細かな調整が必要になりそうだ。

 

 

先日のツイッタ-にもつぶやきましたが、

 

 

蓄電池と広く言うけれど、

 

蓄電池と一言で言うと広い意味での定義でしかなく、

 

弊社は蓄電池の固有名称として、

 

リチウムイオン電気備蓄装置という言い方をしています。

 

 

そんな会話を事務所でしていると

 

蓄電池というのが結構簡単に言えないかなと商品の説明を日頃からしている「S君」はそう思う・・

 

 

電気備蓄装置というのも略せたらいいのに(今風に)と・・

 
お客様に説明するも解っていただくには、
 
 
発電機と蓄電池のちがいや、
 
 
ただ電気をつかって使えるのか、
 
 
好きな時間に電気を使えるのか?
 
 
 
などなど
 
 
 
具体的な生活の中で、どちらが
 
 
日々の生活の必要とするのかな?
 
 
そんな疑問が多い商品ではあります。
 
 
 
この装置を取り付ける事による
 
 
蓄電池の利用方法には3通りあるようです。
 
 
 
 
 
 
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