東北沖M8級起きやすく、震災で岩板変化 沿岸に津波も 海洋機構分析

 

海洋研究開発機構は、東日本大震災の影響で東北沖を震源に従来の想定よりも大規模な地震が起きやすくなったとする分析結果を発表した。地震の規模はこれまで最大でマグニチュード(M)7程度とみられていたが、8級に達して東北沿岸を津波が襲う恐れがあるという。海底地震計の観測データから分かった。米地球物理学連合の学術誌に31日掲載される。

 

 海洋機構の尾鼻浩一郎主任研究員らが解析した。東北地方の沖合約300キロメートルの太平洋プレート(岩板)内部で長さ約40キロメートルにわたって断層が動き、M8級の地震を起こす可能性があるという。東日本大震災で断層にかかる力が変化した結果とみている。変化の仕組みはよくわかっていない。

 昨年3月11日の大震災から40分後、東北地方の約200キロメートル沖にある海底の谷「日本海溝」の東側の太平洋プレート内を震源とするM7.5の余震が発生。その後も地震活動は活発だ。海洋機構はこの海域に20台の海底地震計を設置。昨年4月下旬~7月上旬に約1700回の地震を検知し、このうち50回について断層の動きを解析した。

 大震災以前は、太平洋プレート内部は深さ約20キロメートルの浅い部分では東西に引っ張り合う力が、約40キロメートルの深い部分では逆に押し合う力が働いていた。引っ張られて断層がずれる正断層型と押される逆断層型の地震が混在しているため、地震の規模もそれほど大きくならないとされていた。

 ところが大震災後の解析の結果、深い部分も含めて50回の地震のほぼすべてが正断層型だった。

 1896年に、東日本大震災と同じプレート境界型の「明治三陸地震(M8.2)」が起きた際には、37年後に太平洋プレート内部で「昭和三陸地震(M8.1)」が発生している。

 津波の解析が専門の佐竹健治・東京大学地震研究所教授は「太平洋プレート内部でM8級の地震が起これば、10メートルほどの高さまで陸地を駆け上がるような津波が来てもおかしくない」と指摘する。「昭和三陸地震では岩手県沿岸が同程度の津波に襲われた」という。

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